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ケース別の被害例

2010年のリリース以来、多くのお客さまにお引き立てを頂戴しておりましたマルウェア感染通知・検知サービス「WebAlert」ですが、
2016年12月19日(月)18時をもってサービスを終了いたしました。これまでありがとうございました。

なお、「WebAlert」の機能・診断精度を一層向上させ、マルウェア感染通知・検知に加え、
駆除・削除を実現する新サービス「SiteLock」をご用意しています。[詳細]

マルウェア感染による被害の裏にはこんな危険が....

マルウェアにはどのようなリスクや脅威があるかをケース別にご紹介します。WebAlertをご利用いただき、予めウェブサイトのどこにリスクや被害の傾向があるのかを把握して、セキュリティ対策を講じることにより、リスクや脅威の拡大を最小限まで防ぐことができます。

企業イメージの低下

企業サイトへのマルウェア被害が急増しています。 Webサイトにマルウェアを設置され、Webサイトの訪問者にウィルスを感染させてしまったり、危険なサイトへ誘導し、その結果、個人情報やクレジットカード情報などを盗むなどといった被害が広まっています。
マルウェア被害を受け、個人情報を流出してしまった場合には、信用やビジネス機会を失うだけでなく、謝罪広告掲載・お詫び状発想・コールセンター設置・損害賠償金の支払いなど、多額の損害をもたらします。

SEO対策が無駄に!?アクセス低下の理由

Googleなど主要な検索エンジンに「マルウェア感染のある危険なサイト」だと判定されてしまうと、検索結果に「このサイトはコンピュータに損害を与える可能性が・・・」といった警告メッセージが常時表示されます。検索結果にて、問題のあるサイトという表示がされていた場合、Webサイト訪問者は戸惑い、そのWebサイトへの訪問をやめてしまうかもしれません。Webマーケティングの一つとして欠かせない検索エンジンへの上位表示(SEO)も、これではWebサイトへのアクセスは増えるどころか、アクセス数低下やWebサイトの信頼性が損なわれるなど、マルウェアの被害は計り知れません。

ECサイトの売上げが大幅減、業務の停止も

ECサイトにマルウェアが設置されてしまった場合、買い物にきたお客さまに対して、マルウェアを感染させてしまいます。また、その感染が連鎖し、そのECサイトを基点にどこまでも拡大してしまうとうい被害も実際にありました。侵入したマルウェアなどによりクレジットカート情報や個人情報などを消失、悪意のある第三者に流出など取り返しのつかない被害を生みます。
Webサイトの閉鎖や業務停止に陥ってしまった場合のビジネスや売上への影響はもちろんですが、お客さまからの信頼喪失は大きな損害となることでしょう。

ISMS,Pマークを取得したのに信頼低下

個人情報保護法やJ-SOX法の施行に伴い、コンプライアンスへの対応が企業内でも重要事項となっています。特に、セキュリティーに関する事項は、社会的関心や法的内容も今では欠かせないものとなり、問題があった場合には、企業信用の失墜になりかねません。顧客情報の管理、情報漏洩対策など、自社の状況に合わせた対策が重要な課題となっています。

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